ダロン・アセモグル (著) ジェイムズ・A・ロビンソン (著)
鬼澤 忍 (訳)
世界には豊かな国と貧しい国がある。
人生は努力によって決まる部分もあるが、それ以上に「どの国に生まれるか」によって決まる。
世界的大企業として名高いGAFA（Google、Apple、Facebook、Amazon）の創業者であるラリー・ペイジやスティーブ・ジョブズやマーク・ザッカーバーグやジェフ・ベゾスは類まれなる能力の持ち主で、たいへんな努力をしてきたのだろう。だが彼らがアメリカ人でなかったとしても、世界に通用する大ヒット商品を生みだせていただろうか。まあ無理だろう。
もしも北朝鮮に生まれていたら。ぜったいに無理だっただろう。
成功するかどうかの99％は「どこに生まれるか」で決まってしまう。北朝鮮で上位10％に入るぐらい知力と行動力のある人でも、政府上層部にコネクションがなければアメリカの下位10％よりも貧しい暮らしをすることになる。
なぜ裕福な国と貧しい国があるのか。
ジャレド・ダイヤモンド『銃・病原菌・鉄』はその原因を、主に地理的な要因にあると論じた本だった。
ユーラシア大陸がいち早く経済成長したのは、動植物の分布や地理が集団生活に有利だったからだ、と。
ところが『国家はなぜ衰退するのか』は『銃・病原菌・鉄』の説に異を唱える。
地理的な要因によって決まるのだとしたら、ほぼ同じ地理的条件を持ちながら経済規模がまったく違う国があるのはなぜなのか、と問う。
たとえば、我々日本人になじみの深いところでいうと、韓国と北朝鮮の違い。
韓国と北朝鮮の民族は同じ。元々ひとつの国だったので使う言葉も同じ。文化もほぼ同じだった。
朝鮮半島の南北なので気候も近い。どっちかといったら、中国やロシアに近い北朝鮮のほうが通商の面では有利かもしれない。実際、南北に分かれた当初は北のほうが裕福だったという話もある。
だがそれから数十年で国の豊かさは天と地ほども開いた。
韓国は先進国の仲間入りをし、北朝鮮は世界の最貧国に転落した。
これは地理的要因では説明できない。
説明できるのは政治制度だけだというのが『国家はなぜ衰退するのか』の主張だ。
うん、おもしろい。
おもしろいし納得もいく。
……だけど、ものすごく冗長。
冒頭の2割ぐらいで言いたいことをほぼ言いつくしちゃって、後は手を変え品を変え、
「ほら、ここもそうでしょ」
「ほら、こんな例もあるよ」
「ほら、このケースも我々の説を裏付けてるよね」
とくりかえしているだけ。
イギリス、フランス、アメリカ、オーストラリア、北朝鮮、中国、日本、メキシコ、シエラレオネ、ジンバブエ、南アフリカ共和国、ソマリア、ソ連、アルゼンチン、コロンビア、ブラジル……。とにかくいろんな国のケースを挙げて「ほら、ぼくたち正しいでしょ」と言っている。
もうわかったから！
中盤はほんと退屈だったな……。
産業革命がイングランドで起こったのは、それが起こるだけの制度を持った国だったから。
たまたまイングランドで起こったわけではない。当時のイングランドの人が他の国よりとりわけ賢かったわけでもない。
イノベーションによって当人に利益がもたらされなければ、イノベーションは起こりにくい。
エジソンがいくつもの発明を生みだしたのは、当時のアメリカが、発明と特許によって大儲けできる国だったから。
発明をしても権力者によって搾取される国であれば、発明をしようという意欲は削がれてしまう。
また、治安が悪く、暴力によってかんたんに財産を略奪されるような国でもイノベーションは起こりにくい。
目立つことで身体に危害が及ぶなら、つつましく生きることが最適な生き方となる。
もっとも、収奪的制度の国だからといってまったく経済成長をしないわけではない。
旧ソ連だってはじめはそこそこうまくいっていた。
だが自由な競争が妨げられる社会では、イノベーションが起こらない。やがて経済成長は止まる。
今、中国の経済はどんどん成長している。
自由競争が認められるようになり、今や世界一、二を争う大国だ。
だが中国は収奪的な政治制度を有している国だ。
どれだけ経済的に成功を収めても、共産党の胸三寸ひとつでつぶされてしまう可能性がある。
だからリスクをとってイノベーションに挑戦するメリットは薄い。
『国家はなぜ衰退するのか』の説を信じるなら、中国の成長はやがて止まる可能性が高い（ロシアも）。
この本を読むと、収奪的な政治的・経済的制度を持った国がいかに多いかに驚かされる。
我々にとってなじみの深いのは北朝鮮ぐらいだけど、特にアフリカや南米ではそっちのほうが多いぐらい。
限られた権力者グループだけが富を独占し、社会全体は貧困のまま据えおかれる。
こういう国ではイノベーションはめったに生まれない。
多くの船舶を所有して海運業を牛耳っている人物は、飛行機の開発を望まない。それは自身の権力や財産を脅かすことになるからだ。
新聞社のオーナーはインターネットの普及を苦々しく見ていたにちがいない。
もしも新聞社の社主に絶大な政治的権力があったなら、インターネットの使用は厳しく規制されていたはずだ（それどころかラジオやテレビだって普及しなかっただろう）。
北朝鮮でもメキシコでもシエラレオネでもジンバブエでもアルゼンチンでもコロンビアでも権力者たちは
「国全体を豊かにすることよりも、国が成長しなくても自分の権力を強化できる道」
を選んでいる。
北朝鮮のような独裁国家は決して例外的な存在ではなく、むしろそっちが標準なのだ。
北米や西欧のように権力が分散して自由な競争が保たれている国のほうがむしろ例外。
『国家はなぜ衰退するのか』には、
「自由な競争がおこなわれる社会をめざしたけど、結局一部の権力者だけが富を独占する国家になった」例がいくつも挙げられている。
逆に、「権力者が独占していた富を広く国民に分配するようになった」例は数えるほどしか挙げられていない。
産業革命当時のイギリスが当時としては比較的自由な競争を認められる社会だったのは、ペストや黒死病のおかげで労働人口が減ったからでもある。
かつては植民地だったアメリカやオーストラリアは自由競争社会になったが、これもたまたま略奪するような資源が乏しかったから。
もしも当時のアメリカや土地が資源にあふれる魅力的な土地だったなら、軍事力を持った連中が押し寄せてあっという間に富を独占していたことだろう。
だが幸か不幸か大した資源がなかったから、移住してきた人々は少ない資源を効率的に使うために各々の自由を認める必要があった。
今ある自由な競争は、決して理念によって達成されたわけではない。
人間は本性的に奪いたいのだ。
他者から収奪できないような状況のときにだけ、手を取り合ってお互いに発展することをめざすのだ。
二十一世紀の日本に暮らしていると、まるで自由競争社会があたりまえのようにおもってしまう。
だがこれは歴史的にも世界的にも例外的な状況なのだ。
油断していると、すぐに一握りの権力者が富を独占する国家になってしまう。
いや、もう収奪的制度になりつつあるかもしれない。
権力者に近しい企業や個人は優遇され、税金を優先的に流してもらえる状況だもんな。
日本の経済力がはっきりと衰退しつつあるのがなによりの証拠かもしれない。
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